働き方改革の一環として政府が「原則、副業・兼業を認める方向で普及促進を図る」と旗を振り、厚生労働省のモデル就業規則でも副業禁止規定が削除されるなど、昨年は「副業元年」となりました。

ただ、先進的な企業でない限り、まだまだ副業には会社の厳しい目が光っており、副業を公言することはリーマンにとってマイナス面が大きいのが現実です。嫉妬を招いたり、弱みとなりかねませんのでコッソリと行ないましょう。

会社にバレにくくする対策については、副業の内容などによってケースバイケースで、これまで激裏情報で何度も取り上げられているかと思いますので割愛します。