歴史上、巨大な帝国が崩壊へと向かう際、その引き金は常に外部の敵ではなく、内部における精神の腐敗と制度の私物化であった。2028年に到来が予測されるトランプ大恐慌の本質もまた、単なる景気循環の帰結や、一過性の政策的誤謬に求められるべきではない。

それは、公的な正義や国家の安全保障という建前が剥ぎ取られ、最高権力者の個人的な弱みの隠蔽、および私的な蓄財の欲望が、現代の狂信的な政治運動と複雑に絡み合った結果として引き起こされる、必然的な破局への道程である。

いまや中東の緊張は、人類がかつて経験したことのない極限の臨界点に達している。イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ政権が、生存圏の確保とイラン核開発の完全阻止を大義名分として、テヘランやイスファハンといったイランの主要都市、あるいは核関連施設に対して戦術核兵器による先制攻撃を敢行する可能性は、もはや絵空事のシミュレーションではない。

この破滅的な核の選択肢が現実味を帯びる背景には、米国の最高権力者たるドナルド・トランプが、自らの権力基盤を維持するために、キリスト教福音派の右派という、ハルマゲドン（世界最終戦争）を待ち望むもっとも急進的な宗教的熱狂を全面的に承認し、利用しているという倒錯した政治構造が存在する。

本稿は、決してイランの現体制や、その中核たる革命防衛隊の行動を擁護するものではない。しかし、なぜこの両国が外交的な対話のテーブルに着くことさえ不可能なのか、その深層にある宗教的分断の構造を精査することは、トランプ氏という稀代のポピュリストが依存する危険な権力基盤の正体を暴き、それが引き起こす世界経済の破滅を予見する上で、極めて重要な作業となる。